NFTとブロックチェーンがもたらす次世代Web「Web3.0」の特徴とシンボル的な検索プラットフォーム「Brave」について少しメモしてみます。

Web1.0とWeb2.0

その前に、少しWeb1.0とWeb2.0について触れたいと思います。

Web1.0とは

Web1.0 とは、ざっくり言うと情報の発信者と閲覧者が固定されていた時代のことです。 ネットの普及が拡がり、個人がウェブサイトを使用して情報発信できるようになった時代です。
内容はシンプルで、テキストが主体。画像や動画など今では当たり前の素材が少なく、コミュニケーションもメール程度。ほとんどインタラクティブ性はなく、一方通行の情報発信の時代と言えます。

Web2.0とは

ユーザーがより自由にネットを使え、情報の発信者と閲覧者のインタラクティブコミュニケーションが可能になった時代です。

大きな特徴はTwitterやYouTube、Facebook、InstagramなどのSNSの普及です。
現在では、コミュニケーションインフラと言っていいほど、世界中のユーザーに浸透しています。WEBサイトも持たずとも、個人がいつでも情報発信でき画像・動画をシェアすることができます。

簡単に情報にアクセスでき、誰とでも繋がる便利さがある一方、情報の集約を1プラットフォームが担う中央集権的な側面もあります。

TwitterやFacebookなどの特定のプラットフォームに、個人のプロフィールやログが全て管理されると言うのがそうです。

一箇所に情報が集約されると、アタックに夜サーバーダウン等、セキュリティ面でのリスクが指摘されています。

中央集権型から分散型へ「Web3.0」

Web2.0の中央集権型のリスクを解消するために権利分散型へと移行することが期待されているのがWeb3.0です。
GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）で独占されてきた権力を分散を目指す時代でもあります。

それを支えるのがブロックチェーン技術です。
ビットコインやイーサリアムなどの暗号通貨で広く使われている技術を指します。

ブロックチェーンは「分散台帳」とよく呼ばれます。台帳のすべてを一企業が管理しているならばその信頼は企業が担保するわけですが、仮にアタックにより改竄またはシステムダウンすれば信頼も終わりです。
分散台帳は台帳を多数のユーザーのコンピュータによって管理されてます。そのためどこかでシステムダウンしたとしても情報は守られます。また、取引の記録がブロック化され、それがチェーンのようにつながっているため改竄も難しいわけです。

これにより特定企業が個人情報を握ることによるプライバシーの問題や、情報漏洩のリスクを軽減してくれるので必然的にセキュリティレベルが上がります。

個人のビジネスチャンスが拡がるWeb3.0

セキュリティだけではありません。Web3.0は新たなビジネスチャンスを創出します。

国境に関係なくサービスが無制限に利用できる

現在ネットは世界中にアクセスできる訳ではありません。
ご存知の通り、中国では制限されています。政府によりGoogleやTwitter、YouTubeといったサイトへのアクセスが禁止されています。

一方、ブロックチェーンに制限はありません。情報を集約する中央集権システムがないため、誰でも自由に好きな情報にアクセスしてできます。

個人で行動履歴等の情報管理ができる

サイトを閲覧していると、意図しない広告がフローティング表示されたり、ポップアップ表示されたりと煩わしい思いをしとことがあるユーザーは多いと思います。
全てが寄与しない訳ではありませんが、ほとんどがゴミ同然だったりします。

この手の広告はユーザートラッキングに基づく広告で、例えばGoogleが個人の行動履歴を取得し情報を配信しています。
つまり巨大企業に個人情報が独占されているわけです。

Web3.0では、個人で行動履歴のデータを自己管理できます。そのため広告配信させずにサービスを利用できます。
コンテンツが隠れる。クリックしたらポップアップ広告がフルスクリーンで表示される。ページの表示時間が遅いなどのストレスから解放されます。

取引革命！銀行不要で金融手数料が安くなる？

DeFiを耳にする機会が増えました。
DeFiとは「Decentralized Finance」の略称です。
日本語では「分散型金融」といい、ブロックチェーン上で構築できる金融サービスなどのアプリケーションで金融資産の管理を自律的に行えます。そのため、中央で金融資産を管理する中央集権システムを必要としません。

早い話が、銀行が不要になるかもしれません。

金融仲介がないため、

• 手数料が安くなる可能性が高い
• 口座開設の特別な審査がないため、地域に左右されず利用可能
• 当事者同士がやり取りして仲介者なしで直接振り込むことができるので取引時間も大幅に削減

ということになります。

これまでの取引は銀行を化する中央集権型だった訳ですが、ブロックチェーンを利用することで、銀行を介さず企業と個人が取引できるので良いものをより安く売買できる訳です。
これは、かなりのインパクトで今後のビジネスモデルを根底から変える可能性がありますね。

ただ、トラブルは自己責任・バブル崩壊の可能性というデメリットもあるので、現時点では慎重に考える必要もあるようです。

【Brave】の大きな可能性

ここで「Brave」についてご紹介します。

Braveとは

Brave は、Web3（Web3.0）時代の検索プラットフォームです。
次世代分散型ブラウザとも呼ばれるBraveでは、ユーザーのトラッキングをせず個人データを収集するような広告をブロックし、デフォルトの状態で広告が表示されません。

プライバシーに配慮し、より快適なブラウザ環境を提供できるという点が大きな特徴ではありますが、広告収入減も否めないわけです。

そこで、今回特に伝えたいのがBrave Rewardsです。

個人のコンテンツが収益をうむ「Brave Rewards」

Brave Rewardsとは、個人が持っているコンテンツを直接収入に繋げる仕組みです。

わかりやすくいうと、個人のWebサイトが「Brave Rewards」を利用することによって、それを閲覧した別のユーザーからチップ（投げ銭）がもらえるシステムです。

例えばこのサイトですが、「Brave Rewards」に登録しているため、「このサイトいいじゃん！」となれば親切な方からチップをいただけます。

うれしい〜！！

上記のようにアドレスバーの三角アイコンをクリックすると、収益が確認できます。

また、「Brave Rewards」はWebサイトだけではなくYoutubeやTwitterでもSNSも登録可能です。

「Brave Rewards」の登録はメールアドレスのみ。パスワードはありません。なかなか便利です。

チップはbitFlyerで管理します。個人情報を登録し口座を開設することで利用可能です。

個人のコンテンツが資産になる新たなビジネスモデルの創出

自分は常々思ってました。

「自分のWEBサイトが金にならないうかな〜」と。

Twitterで投げ銭システムが発表され、最近ではTicktokでも導入が始まりました。
また、NFTでクリエイターの制作物が認証を受け正当な評価とそれに対する収入を得るシステムも拡がりつつあります。

そして「Brave Rewards」。

認知度とシェアはまだまだですが、クリエイターとしてはやっぱり魅力的でワクワクします。

Brave